厚生労働省所管

• 高度養成課程　職業能力開発研究学域コースとは
• 対象の方・アドミッションポリシー
• カリキュラムポリシー
• ディプロマポリシー
• 履修期間
• 履修科目（修士相当科目）
• 研究ユニット（研究室）
• 履修科目（指導員養成訓練科目）
• 取得資格
• 募集要項
• 費用
• 修了生の声

高度養成課程　職業能力開発研究学域（以下、「職業能力開発研究学域」という。）は一般大学における修士課程に相当しており、職業訓練指導員（以下、「テクノインストラクター」という。）としての実践的な能力を養うと同時に、自身の研究テーマの追求を通して修士相当の研究能力を育成します。ものづくり産業の発展に向けて学術的に貢献することを目的とし、我が国の幅広いものづくり産業の中で、その中心である機械、電気、電子情報、建築の4分野に的を絞り、工学の研究成果を生産現場に適用、展開していく際の応用技術を設計、加工、評価、環境のそれぞれの視点から研究します。これにより、修了者が主要4分野の工学・技術・技能の発展、および人材の育成（職業能力開発）に主導的に貢献することを目指します。

　次のいずれかに該当する方が対象となります。
　　(1)総合課程（特定応用課程）を修了した方
　　(2)応用課程の高度職業訓練を修了した方
　　(3)学校教育法による大学（短期大学を除く）において免許職種に関する学科を修めて卒業した方
　　(4)(1)から(3)までと同等以上の知識並びに技能及び技術を有すると認められる方

職業能力開発研究学域ではその目的と教育方針に鑑み、より専門的なテクノインストラクターの育成と、生産工学領域の発展や進歩に寄与する高度な専門性を持ち、人間社会や地球規模の環境負荷を総合的に考究しながら、創造的・指導的役務を持って人間社会に貢献できる人材を育成することをカリキュラム編成の基本方針としています。

教育目標に基づき、修業年限以上在籍して各専攻所定の単位数を取得することによって以下の能力を身につけ、修了審査に合格した学生に対して修了を認定します。

　◆2年間（1740時間）

　　応用物理特論
　　生産マネジメント特論
　　知財管理特論
　　安全工学特論
　　人材・熟練形成特論
　　倫理生産組織形成特論
　　生産・共生システム特論
　　数理工学特論
　　信頼性工学特論
　　職業・技術者特論

　◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
　　・令和5年度　生産工学共通科目シラバス

　【専攻専門科目】
　　材料力学特論
　　振動工学特論
　　環境エネルギー特論
　　機械設計工学特論
　　精密加工学特論
　　接合工学特論
　　メカトロニクス特論
　　福祉機械工学特論
　　機械材料学特論
　　熱流体力学特論

　【専門科目（実験・実習科目）】
　　機械特別実験実習

　◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
　　・令和5年度　機械専攻シラバス

　【専攻専門科目】
　　モデリング・シミュレーション特論
　　回路解析特論
　　環境エネルギー特論
　　電機システム工学特論
　　パワーシステム特論
　　電子回路特論
　　メカトロニクス特論
　　電気・電子材料特論
　　システム制御工学特論
　　エネルギーマネジメント特論

　【専門科目（実験・実習科目）】
　　電気特別実験実習

　◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
　　・令和5年度　電気専攻シラバス

　【専攻専門科目】
　　マンマシンインタフェース特論
　　計測工学特論
　　回路設計工学特論
　　計算機アーキテクチャ特論
　　情報通信システム工学特論
　　情報倫理特論
　　電気・電子材料特論
　　ビッグデータ解析特論
　　システム制御工学特論
　　ソフトウェア工学特論
　　情報環境工学特論

　【専門科目（実験・実習科目）】
　　電子情報特別実験実習

　◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
　　・令和5年度　電子情報専攻シラバス

　【専攻専門科目】
　　建築計画特論
　　木質構造特論
　　建築設備特論
　　建築施工特論
　　建築材料加工特論
　　耐震構造特論
　　構造解析特論
　　建築材料特論
　　建築生産特論
　　建築環境特論
　　
　【専門科目（実験・実習科目）】
　　建築特別実験実習

　◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
　　・令和5年度　建築専攻シラバス

研究ユニット（研究室）については、「研究ユニット一覧」を参照ください。

 　職業能力開発研究学域の修了にあたっては、指導員養成訓練において職業訓練指導員免許
（普通課程担当資格）及び専門課程担当資格を取得することが要件となっています。
　そのため、受講資格や職業訓練指導員免許の所持等により受講する科目が異なります。

　(1)特定応用課程（総合課程）修了かつ指導力習得コースを修了者
　　（普通課程担当資格職業訓練指導員免許所持者）
　　→修士相当科目に加え、「専門課程担当者養成コース」の科目履修が必要となります。

　(2)応用課程修了者または特定応用課程（総合課程）修了かつ指導力習得コース未修了者
　　→修士相当科目に加え、「訓練技法習得コース」、「専門課程担当者養成コース」の
　　　科目履修が必要となります。

　(3)学校教育法における工科系大学卒業者
　　→修士相当科目に加え、「訓練技法・技能等習得コース」、「専門課程担当者養成コース」の
　　　科目履修が必要となります。

• 修士（生産工学）

※修了後、学内論文審査及び（独）大学改革支援・学位授与機構による審査に合格する必要があります。

• 普通課程資格職業訓練指導員免許（国家資格）及び専門課程担当資格

　・機械科
　・（塑性加工科）
　・（溶接科）
　・（構造物鉄工科）
　・（メカトロニクス科）
　・（熱処理科）

　・電気科
　・（電気工事科）
　・（メカトロニクス科）
　・（発変電科）
　・（送配電科）

　・電子科
　・（コンピュータ制御科）
　・（情報処理科）
　・（メカトロニクス科）

　・建築科
　・（建設科）
　・（木工科）
　・（配管科）
　・（防水科）
　・（左官・タイル科）

募集要項はこちらをご参照ください。

・令和7年度　職業能力開発研究学域募集要項（PDF）
※両面印刷を推奨いたします。

各出願書類をデータで作成する方は、こちらをダウンロードしてご利用ください。
・【様式1】事前面談票
・【様式2】事前面談確認書
・【様式3】 研究計画書

受験手数料：30,000円（非課税）
入　校　料：282,000円（非課税）
授　業　料：535,800円（年間）（非課税）

※公的職業能力開発施設に所属し、推薦により受講する方については、費用が異なる場合がございます。