小学校の先生は、国語、算数、理科、社会など幅広い教科を担当し、中学校や高校の先生は、専門の教科目を担当します。教養的な科目が多く、将来の生活や社会で必要となることが中心となっています
一方、職業訓練指導員の場合は、高校新卒者、求職者、在職者等、様々な方が対象者となります。また、ものづくりに関する職業訓練が主となり、機械、電気、電子情報、建築等の専門性を有しています。
また、ものづくりに関する職業訓練を担当するには、変化する技能・技術への対応も必要となるため、職業訓練指導員としての継続的な能力の向上が求められます。これは、たいへんなことではありますが、自らの能力を高めるという点では、やりがいの1つと考えることもできます。
職業訓練指導員と学校の先生は、対象者は違いますが、どちらも人に関わる仕事で、人の能力を伸ばす仕事であるため、感謝されることも多い仕事と言えます。

都道府県においては、全国で職業能力開発校179か所（分校等含む）、職業能力開発短期大学校15か所（キャンパス等含む）などがあります。
（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構においては、全国に職業能力開発促進センター（愛称：ポリテクセンター）61箇所、職業能力開発大学校（愛称：ポリテクカレッジ）10か所（別に附属校14か所）などがあります。

取得方法は複数ありますが、代表的な方法としては厚生労働大臣が指定する講習の受講や職業訓練指導員試験の受験があります。
技能検定１級をお持ちの方は、厚生労働大臣が指定する講習（通称「48時間講習」）を修了または職業訓練指導員試験に合格することで免許交付の申請ができます。技能検定2級をお持ちの方は、職業訓練指導員試験に合格することで免許交付の申請ができます。
また、高等学校普通教育免許をお持ちの方（※）は、免許交付の申請を直接行うことが可能です。
なお、48時間講習及び職業訓練指導員試験並びに職業訓練指導員免許の交付は、各都道府県において実施しています。

※免許職種に関する学科修了者（看護、看護実習、家庭、家庭実習、情報、情報実習、農業、農業実習、工業、工業実習、商業、商業実習、水産、水産実習、福祉または福祉実習に係る免許所持者）に限ります。

• 職業訓練指導員免許の取得についてはこちら（サイト内ページへ移行します）

都道府県の職業訓練指導員については、都道府県によって募集時期が異なります。また、欠員状況等によって変動する場合がありますので、各都道府県の採用情報を適宜ご確認いただくか、都道府県担当窓口（能力開発主管課）まで直接お問い合わせください。

• 各都道府県の採用情報についてはこちら（厚生労働省のページへ移行します）
• 都道府県担当窓口（能力開発主管課）はこちら（PDF）
• （独）高齢・障害・求職者雇用支援機構の職業訓練指導員については、機構ホームページの採用情報をご確認ください。
• （独）高齢・障害・求職者雇用支援機構の採用情報についてはこちら（機構のページへ移行します）

都道府県が運営する職業能力開発施設で働く職業訓練指導員は、地方公務員になり、法務省の矯正施設で働く職業訓練指導員は、国家公務員になりますので、いずれも安定した仕事と言えます。
また、（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構については、厚生労働省管轄の独立行政法人であり、国に準ずる公的な機関として安定した仕事と言えます。
なお、認定職業訓練施設には、例えば、トヨタ工業学園、デンソー工業学園、アイシン高等学園などがあります。