課程・専攻
【重要なお知らせ】令和7年度入学生から専攻名称が変更となります。詳しくはこちら
職業能力開発研究学域(修士相当課程)
高度養成課程 職業能力開発研究学域とは
高度養成課程 職業能力開発研究学域(以下、「職業能力開発研究学域」という。)は一般大学における修士課程に相当しており、職業訓練指導員(以下、「テクノインストラクター」という。)としての実践的な能力を養うと同時に、自身の研究テーマの追求を通して修士相当の研究能力を育成します。ものづくり産業の発展に向けて学術的に貢献することを目的とし、我が国の幅広いものづくり産業の中で、その中心である機械、電気、電子情報、建築の4分野に的を絞り、工学の研究成果を生産現場に適用、展開していく際の応用技術を設計、加工、評価、環境のそれぞれの視点から研究します。これにより、修了者が主要4分野の工学・技術・技能の発展、および人材の育成(職業能力開発)に主導的に貢献することを目指します。
対象の方・アドミッションポリシー
次のいずれかに該当する方が対象となります。
(1)総合課程(特定応用課程)を修了した方
(2)応用課程の高度職業訓練を修了した方
(3)学校教育法による大学(短期大学を除く)において免許職種に関する学科を修めて卒業した方
(4)(1)から(3)までと同等以上の知識並びに技能及び技術を有すると認められる方
(1)総合課程(特定応用課程)を修了した方
(2)応用課程の高度職業訓練を修了した方
(3)学校教育法による大学(短期大学を除く)において免許職種に関する学科を修めて卒業した方
(4)(1)から(3)までと同等以上の知識並びに技能及び技術を有すると認められる方
職業能力開発研究学域では、その教育目標に基づき、以下のような入校者を求めています。
(1)職業能力開発研究学域が掲げる理念と目的に共感する方
(2)学士の学位を有している者、または学士相当の基礎学力を有していると認められた方
(3)積極的に研究課題に取り組む意欲と探究心を備えている方
(4)我が国および関連諸国におけるものづくり産業の人材育成、職業能力開発に積極的に貢献しようとする意欲のある方
カリキュラムポリシー
職業能力開発研究学域ではその目的と教育方針に鑑み、より専門的なテクノインストラクターの育成と、生産工学領域の発展や進歩に寄与する高度な専門性を持ち、人間社会や地球規模の環境負荷を総合的に考究しながら、創造的・指導的役務を持って人間社会に貢献できる人材を育成することをカリキュラム編成の基本方針としています。
(1)専門課程の高度職業訓練を担当できる資格を付与
(2)学士教育あるいは応用課程の高度職業訓練によって得た成果を発展させ、研究分野に関する確かな専門的知識の修得
(3)専攻横断的な知識の学修として生産工学共通科目を配置し、生産現場における基盤知識の習得が可能。その中に、生産現場での指導的能力を育成して、職業能力開発の発展に寄与するための科目の配置
(4)ものづくり産業の中心である、機械、電気、電子情報、建築の4分野について高度の知見を得るための研究を実施するにあたり、各専攻分野に基づいて授業科目を配置
ディプロマポリシー
教育目標に基づき、修業年限以上在籍して各専攻所定の単位数を取得することによって以下の能力を身につけ、修了審査に合格した学生に対して修了を認定します。
(1)生産工学に関する学識と、各専攻が目標とする高度な専門的学識および実践能力、創造的研究の推進能力、問題解決能力などを有し、先端的な生産工学の発展に貢献する能力
(2)修得した生産工学の学術的知見を分かりやすく表現、記述し、技術・技能を相手に伝えるためのプレゼンテーション能力、コミュニケーション能力
なお、職業能力開発研究学域の修了要件には、指導員養成課程及び高度養成課程(専門課程担当者養成コース)の修了要件たる科目の履修が含まれます。
履修期間
◆2年間(1740時間)
履修科目(修士相当科目)
全専攻共通(生産工学共通科目)
応用物理特論
生産マネジメント特論
知財管理特論
安全工学特論
人材・熟練形成特論
倫理生産組織形成特論
生産・共生システム特論
数理工学特論
信頼性工学特論
職業・技術者特論
◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
・令和6年度 生産工学共通科目シラバス
生産マネジメント特論
知財管理特論
安全工学特論
人材・熟練形成特論
倫理生産組織形成特論
生産・共生システム特論
数理工学特論
信頼性工学特論
職業・技術者特論
◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
・令和6年度 生産工学共通科目シラバス
機械専攻
【専攻専門科目】
材料力学特論
振動工学特論
環境エネルギー特論
機械設計工学特論
精密加工学特論
接合工学特論
メカトロニクス特論
福祉機械工学特論
機械材料学特論
熱流体力学特論
【専門科目(実験・実習科目)】
機械特別実験実習
◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
・令和6年度 機械専攻シラバス
材料力学特論
振動工学特論
環境エネルギー特論
機械設計工学特論
精密加工学特論
接合工学特論
メカトロニクス特論
福祉機械工学特論
機械材料学特論
熱流体力学特論
【専門科目(実験・実習科目)】
機械特別実験実習
◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
・令和6年度 機械専攻シラバス
電気専攻
【専攻専門科目】
モデリング・シミュレーション特論
回路解析特論
環境エネルギー特論
電機システム工学特論
パワーシステム特論
電子回路特論
メカトロニクス特論
電気・電子材料特論
システム制御工学特論
エネルギーマネジメント特論
【専門科目(実験・実習科目)】
電気特別実験実習
◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
・令和6年度 電気専攻シラバス
モデリング・シミュレーション特論
回路解析特論
環境エネルギー特論
電機システム工学特論
パワーシステム特論
電子回路特論
メカトロニクス特論
電気・電子材料特論
システム制御工学特論
エネルギーマネジメント特論
【専門科目(実験・実習科目)】
電気特別実験実習
◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
・令和6年度 電気専攻シラバス
電子情報専攻
【専攻専門科目】
マンマシンインタフェース特論
計測工学特論
回路設計工学特論
計算機アーキテクチャ特論
情報通信システム工学特論
情報倫理特論
電気・電子材料特論
ビッグデータ解析特論
システム制御工学特論
ソフトウェア工学特論
情報環境工学特論
【専門科目(実験・実習科目)】
電子情報特別実験実習
◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
・令和6年度 電子情報専攻シラバス
マンマシンインタフェース特論
計測工学特論
回路設計工学特論
計算機アーキテクチャ特論
情報通信システム工学特論
情報倫理特論
電気・電子材料特論
ビッグデータ解析特論
システム制御工学特論
ソフトウェア工学特論
情報環境工学特論
【専門科目(実験・実習科目)】
電子情報特別実験実習
◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
・令和6年度 電子情報専攻シラバス
建築専攻
【専攻専門科目】
建築計画特論
木質構造特論
建築設備特論
建築施工特論
建築材料加工特論
耐震構造特論
構造解析特論
建築材料特論
建築生産特論
建築環境特論
【専門科目(実験・実習科目)】
建築特別実験実習
◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
・令和6年度 建築専攻シラバス
建築計画特論
木質構造特論
建築設備特論
建築施工特論
建築材料加工特論
耐震構造特論
構造解析特論
建築材料特論
建築生産特論
建築環境特論
【専門科目(実験・実習科目)】
建築特別実験実習
◆詳細につきましては、シラバスをご参照ください。
・令和6年度 建築専攻シラバス
研究ユニット(研究室)
履修科目(指導員養成訓練科目)
職業能力開発研究学域の修了にあたっては、指導員養成訓練において職業訓練指導員免許
(普通課程担当資格)及び専門課程担当資格を取得することが要件となっています。
そのため、受講資格や職業訓練指導員免許の所持等により受講する科目が異なります。
(1)特定応用課程(総合課程)修了かつ指導力習得コースを修了者
(普通課程担当資格職業訓練指導員免許所持者)
→修士相当科目に加え、「専門課程担当者養成コース」の科目履修が必要となります。
(2)応用課程修了者または特定応用課程(総合課程)修了かつ指導力習得コース未修了者
→修士相当科目に加え、「訓練技法習得コース」、「専門課程担当者養成コース」の
科目履修が必要となります。
(3)学校教育法における工科系大学卒業者
→修士相当科目に加え、「訓練技法・技能等習得コース」、「専門課程担当者養成コース」の
科目履修が必要となります。
(普通課程担当資格)及び専門課程担当資格を取得することが要件となっています。
そのため、受講資格や職業訓練指導員免許の所持等により受講する科目が異なります。
(1)特定応用課程(総合課程)修了かつ指導力習得コースを修了者
(普通課程担当資格職業訓練指導員免許所持者)
→修士相当科目に加え、「専門課程担当者養成コース」の科目履修が必要となります。
(2)応用課程修了者または特定応用課程(総合課程)修了かつ指導力習得コース未修了者
→修士相当科目に加え、「訓練技法習得コース」、「専門課程担当者養成コース」の
科目履修が必要となります。
(3)学校教育法における工科系大学卒業者
→修士相当科目に加え、「訓練技法・技能等習得コース」、「専門課程担当者養成コース」の
科目履修が必要となります。
取得資格
- 修士(生産工学)
- 普通課程資格職業訓練指導員免許(国家資格)及び専門課程担当資格
機械専攻 ※( )内は工科系大学等卒業時の履修済科目によって付与される免許職種です。
・機械科
・(塑性加工科)
・(溶接科)
・(構造物鉄工科)
・(メカトロニクス科)
・(熱処理科)
・(塑性加工科)
・(溶接科)
・(構造物鉄工科)
・(メカトロニクス科)
・(熱処理科)
電気専攻 ※( )内は工科系大学等卒業時の履修済科目によって付与される免許職種です。
・電気科
・(電気工事科)
・(メカトロニクス科)
・(発変電科)
・(送配電科)
・(電気工事科)
・(メカトロニクス科)
・(発変電科)
・(送配電科)
電子情報専攻 ※( )内は工科系大学等卒業時の履修済科目によって付与される免許職種です。
・電子科
・(コンピュータ制御科)
・(情報処理科)
・(メカトロニクス科)
・(コンピュータ制御科)
・(情報処理科)
・(メカトロニクス科)
建築専攻 ※( )内は工科系大学等卒業時の履修済科目によって付与される免許職種です。
・建築科
・(建設科)
・(木工科)
・(配管科)
・(防水科)
・(左官・タイル科)
・(建設科)
・(木工科)
・(配管科)
・(防水科)
・(左官・タイル科)
募集要項
募集要項はこちらをご参照ください。
・令和7年度 職業能力開発研究学域募集要項(PDF)
※両面印刷を推奨いたします。
各出願書類をデータで作成する方は、こちらをダウンロードしてご利用ください。
・【様式1】事前面談票
・【様式2】事前面談確認書
・【様式3】 研究計画書
・令和7年度 職業能力開発研究学域募集要項(PDF)
※両面印刷を推奨いたします。
各出願書類をデータで作成する方は、こちらをダウンロードしてご利用ください。
・【様式1】事前面談票
・【様式2】事前面談確認書
・【様式3】 研究計画書
費用
受験手数料:30,000円(非課税)
入 校 料:282,000円(非課税)
授 業 料:535,800円(年間)(非課税)
※公的職業能力開発施設に所属し、推薦により受講する方については、費用が異なる場合がございます。
入 校 料:282,000円(非課税)
授 業 料:535,800円(年間)(非課税)
※公的職業能力開発施設に所属し、推薦により受講する方については、費用が異なる場合がございます。
お問い合わせ先
学生課
TEL:042-346-7127
E-Mail:gakusei[$]jeed.go.jp
([$]は@に置き換えてください)